へーそうなんだ！現役保育士が教える「子育ての雑学」7つ

共働きの現役保育士です。

保育士の資格を取ること・・・それは子育ての雑学を知ることと等しい。

・・・というのは大げさですが、子育てにまつわる雑学・トリビアは蓄積しました。

子育てや育児のための制度や風習、なぜその制度があるのかなど知れば知るほど面白い。
今回は、知ると子育てが楽しくなる子育て雑学を紹介します。

雑学1：運動会では国旗を飾ることが推奨されている

厚生労働省が保育所が守るべき指針として整備しているのが「保育所保育指針」です。
その中にこんな記載があります。

３歳以上児の保育に関するねらい及び内容

・
⑵ ねらい及び内容

ウ 環境

(ア) ねらい

イ) 内容

・
⑫ 保育所内外の行事において国旗に親しむ。

例えば、

運動会　＝　あちこちに国旗が飾ってある

というイメージがあります。

運動会などで各国の旗が飾ってありますが、あれは政府が国旗に親しむようにと指導しているためにディスプレイしているものなのですね。

運動会での飾り付けを、保育園や学校独自で判断してもよいのなら、飾るものは国旗じゃなくても良いわけですしね。

雑学2：こども園・保育所・幼稚園の違い

平成27年度から幼保連携型認定こども園の制度がスタートしたため、現在、こども園・保育所・幼稚園が存在しています。

違いがわかりにくいですが、ぱっと見で分かりやすい図がこちら。

https://www.city.ashiya.lg.jp/kodomoseisaku/shinseido/documents/kentou2-shiryou6.pdf

• 幼稚園は「学校」
• 保育所は「児童福祉施設」
• 認定こども園は「学校及び児童福祉施設」

です。

雑学3：海外の教育制度はこんなに多様

小学校は6年、中学校に３年、高校に３年・・が当たり前かのように感じますが、海外に目を向けると国により全く教育制度が違います。

海外の教育制度と日本のものと比較することで、子供にはどんな環境を作ってあげるのがベストかという答え探しにも役立ちそうですね。

フランス

フランスの義務教育は、6歳から16歳までの10年間。

日本より長めの義務教育。個人的には賛成です。

幼児教育は2歳から。

ドイツ

幼稚園は満3歳からの子どもを受けれ入れる機関。

保育所は2歳以下の子どもを受け入れる機関。

年齢によって、保育所と幼稚園が分かれるのですね。

ブルネイ

ムスリムの学生は、第2学年から、午前は通常の授業、午後にイスラム教学校に通う。さらに5年次からアラビア語教育課程もあるとのことです。

宗教によって教育内容が異なるのですね。

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雑学4：昔の日本の教育制度と比べると面白い

日本の教育制度も明治時代からのものが記録として残されており、現代のものと比較すると興味深いです。

明治6年（学制による制度）

貧人小学・村落小学・女児小学などの言葉も並んでいます。

現代では考えられませんね。

大正8年

幼稚園もでき、小学校は尋常小学校で一本化。

その先、中学校・高等小学校・高等女学校など、多数の道筋があり非常に複雑ですね。

昭和24年

昭和になると現代と親しい形になっています。

養護学校が盲学校・聾学校のみとなっており、障害児教育施設の種類が不足していることが分かります。

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雑学5：保育所には保護者に子育て支援する義務がある

保育園の側を通過するときに、先生たちが「こんにちは」と優しく声をかけてくださることがありませんか？

もちろん、先生方個人の優しさもありますが、厚生労働省「保育所保育指針」にはこう定められています。

保育及び子育てに関する知識や技術など、保育士等の専門性や、子どもが常に存在する環境など、保育所の特性を生かし、保護者が子どもの成長に気付き子育ての喜びを感じられるように努めること。

この保育所による保護者支援の項目は、平成20年度の「保育所保育指針」の改定で追加されたものであり、元々記載されていたものではありません。

このようなところからも、保育士の業務の負担は増え続けていることがよく分かりますね。

雑学6：ルソーは教育論も書いている

フランスの哲学者・政治哲学者として有名な、ジャン＝ジャック・ルソー。
ルソーと言えば「社会契約論」（1762年）というように、政治哲学者のルソーとして習った人も多いでしょう。

保育士試験においては、ルソーは、教育論「エミール」の著者として語られています。
「エミール」の中で、ルソーは「子どもは小さな大人」ではなく、「子どもは子どもであるという子どもの自主性を重んじる重要性を説いています。

政治哲学者として有名なルソー。保育士試験問題では教育論者として登場しますよ。

雑学7：赤い羽根の共同募金の使い道を決めるのは行政

赤い羽根の共同募金は昔からありますが、この共同募金は「第1種社会福祉事業」でのみ行うことができます。
第1種社会福祉事業の経営主体になれるのは、原則、行政および社会福祉法人のみです。

よって、共同募金で集まったお金をどこで誰が使うのかを決められるのは、行政および社会福祉法人だけなのですね。

「その募金、本当に必要な人に行っているのか？」と思ってしまったのは、筆者だけではないはず。

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まとめ

「へー、そうなんだ」と知ると面白い子育て雑学を紹介しました。

普段気にも留めなかった子供にまつわる仕組みや習慣には、背景があるのですね。